こんにちは。オフィス謝府礼の阿部です。
かかりつけ医の議論が盛んです。かかりつけい医という概念は以前より議論されていたことではありますが、コロナ禍で医療から比較的遠い距離にあった若者たちにおいても、なんでも相談できるかかりつけ医を必要と考える人が増えていると言われています。では、患者はどのようにしてかかりつけ医を選ぶのでしょうか。
▽受診動機を想像し、受診機会を提供する。
ある程度歳を重ねれば身体のどこかにガタが生じるので医療機関は身近な存在になりますが、20代や30代といった若い世代にとって、医療機関は身近な存在ではありません。「若いときは病気をしたことがない」などとうそぶく親世代の声も聞こえてきそうですが、ではこうした若年層はどのような機会を経て医療機関の存在を知るのでしょうか。
たとえば、健康診断や予防接種という機会があります。健康診断には労働基準法により定められた法定健診があり、また年代によって自治体の助成が受けられる特定健診があり、こうした機会を医療機関側は活用することが有効です。
▽ニーズからの連想と差別化戦略
労基法上の健康診断項目は法定で定められたものである一方、人間ドックのような自由診療はオリジナルのメニューを組むことができます。世代ごとや性別にあるニーズから、メニューを創造し提供することが有益です。重厚な設備は診療所にとっては負担ですが、近年は採血によって将来の病気リスクを測ることができるようなものもあります。
これらや栄養指導、運動指導といったものを一般的な検査項目に加えることで、オリジナルのメニューをつくり差別化を図る。こうした自由診療への取組みは、現在病気をしていない人が医療に触れる数少ない機会です。
受診者のデータベースをつくり、季節にあったセミナーの開催、DMやメールマガジンの発行などの情報発信を行なえば、受診歴を持つ人と自院を繋いでおくことができます。病気になってからはじめて医療機関を受診するよりも、以前から自分のことを知ってくれているというのは、かかりつけ医を選ぶ際の大きなアドバンテージとなります。
コロナ禍で減少した患者をどこまで戻せるかは、医療機関の重要なテーマの一つです。かかりつけ医というキーワードから自院はどんな取組みができるかを連想し考え、実行してことが求められています。
